耐震診断について
建物検査・耐震診断について
世界中で起きている震度６レベルの地震の20%はわが国日本で発生しています。
震度6といえば、家屋や人命に影響の出る規模の地震。
阪神大震災では、1981年以前の旧耐震基準で造られた木造住宅に倒壊などの被害が多かったことは、まだ記憶に新しいことです。
震災で被害にあった家の多くは、新築後に増改築などをしていました。
便利で快適なくらしをと希望したはずのこれらの工事において、逆に構造強度を低下させていたケースもありました。残念なことにその後も、家屋の倒壊につながる地震が続いています。
『私たちは世界で一番危険な地域に住んでいるのです。』
朝日新聞より一部引用～
日本経団連と内閣府が主催した「企業と防災に関するシンポジウム」において、世界の大都市の災害危険度指数は、ロンドン 30.0、ニューヨーク 42.0、 大阪・神戸・京都 92.0、東京・横浜など首都圏はなんと・・・ 710.0！
1978年の宮城沖地震で約7000棟が全半壊したのを受けて建築基準法の耐震基準が強化されたのは81年。
これまでの家づくりでは、どの程度の地震でどれだけの住宅が倒れるのか誰も分かりません。
「ガラスの大地」・・・
国土交通省は先夏に配った防災ポスターで、常に地震に見舞われる日本列島をこう表現しました。
診断された4万4000棟の在来木造住宅(平均築年数24年)のうち49%が大地震で「倒壊の危険」があったとされ、「やや危険」との診断結果の住宅を加えると、実に73%の住宅の耐震性に不安があったとか。
81年以降の建物と80年以前の建物と比べると、旧基準の建物は「倒壊の危険あり」が63%に上り、「やや危険」を加えると85%にもなるそうです。
さらに、81年以降の新しい建物でさえ、「倒壊の危険あり」が34%、「やや危険」をあわせると60%の住宅は、地震に対して何らかの不安がありました。
新しい耐震基準の建物でも、壁の配置の悪さなどが耐震性を損ねている例が目立っています。耐震診断は受けたもの、その後実際に補強をしない人も多く、その理由のトップは「経済的な理由」といわれています。
私たちは日常的に地震の脅威にさらされているにも関わらず、非常に 「もろい」家に住んでいるということが浮き彫りにされます。
強度不足や古い構造の腐れに起因する「地震による倒壊」を防ぐためには、家の構造がしっかりと確認できるリフォームや改築時に、プロによる検査・診断を行うことが大切です。
耐震や劣化に関する検査は、ご自宅をリフォームすべきかどうか迷われている方、また、「できるなら建て替えたくない・・・いや、いっそのこと建替えてしまうべきか？」などと躊躇されている方にとっても、良き指針となるはずです。
・構造補強を必要とせずリフォームできる場合
・構造補強を行い、再生できる場合
・構造補強が不可能な場合
・・・様々な可能性が考えられます。
自分の家の状況を把握して、より良い家づくりの方法を選択するために、構造の調査・分析を出発点とすることを強くお薦めします。