家はなによりも丈夫でなければ!
災害列島といっても良い日本に住む以上、ここなら絶対安全といえるような場所はないのだそうです。
それでも、この国に住むしかないのだから少しでも

「安全な土地」に家を建てたいものです。

仮に家が構造的に丈夫だとしても、建てる土地が軟弱なら「丈夫な家」など望むことは出来ません。
これから土地を求めるならば安全な土地を選ぶことです。
「安全な土地」は市町村などのハザードマップで調べることも可能です。

高断熱・高気密住宅はそのレベルの違いはありますが、十年前と比べてかなり普及してきました。その結果、一時期の断熱材の優劣を競う論争が一段落したのですが、断熱材と合せて大切な窓やドアの性能はそれほど話題になっていなかった気がしませんか。
そこで・・・最初に間取りを造ることを考えてみてください。
間取りは壁とともに窓・ドアをセットで書いていきます。
窓のない場所は・・・収納を除けばあまり無いのではありませんか。
ということは、高断熱・高気密の家を造るそばから通風や景観・デザインのためにせっかく断熱した家の「壁に穴を開けて」熱の出入りを許しているということになります。
(計画換気も同じです)
だから高断熱・高気密窓は「窓こそ決め手」なのです。

(クリックすると拡大できます)

窓(サッシとガラス)には求められる性能が大きく分けると「四つ」あります。

・断熱性能・・・冬は暖房によって暖められた熱を逃がさず、窓につくいやな結露も防ぎます。
・遮熱性能・・・関東以西の夏の日差しは強烈です。
　　　　　　　　　この熱を複層ガラスでは64%も室内に取り込んでしまいます。
　　　　　　　　　遮熱高断熱複層ガラスを使えばこれを39%に抑えることが出来ます。
　　　　　　　　　断熱だけの北方圏型のサッシでは関東以西は快適な家は出来ません。
・気密性能・・・樹脂サッシ(シャノン)は従来のサッシよりも気密性能が16倍すぐれています。
　　　　　　　　　花粉や有害物質、ホコリの侵入を防ぎ室内の掃除が大変楽になります。
・遮音性能・・・ピアノやペットなどの音を外に漏らさないのでプライバシーの確保も出来ます。　　　　　　　　　外から侵入する騒音などを抑えて安眠できます。
どのような玄関ドアがついているか、窓サッシは樹脂かそれともアルミか、ガラスはペアガラスそれともトリプルガラス・・・・これを聞けば家の内容が一目瞭然にわかります。

樹脂サッシ＋遮熱断熱複層ガラス・・・これにアルゴンガスが入っていればいうことはありません。予算が許せばの話ですが・・・

構造計算書を作成して家を建てたほうがいつ起きるかわからない「大地震に対しても安全な家が出来ます」と述べてきました。

今回は、気になるニュースが取り上げられていたので、長くなりますがそのままご紹介します。

90件の壁量不足など判明、岩手県で

岩手県は2011年11月7日、圏内の木造住宅の設計図書に対する調査で、壁量不足など建築基準法の規定との不適合が判明したと発表した。
調査対象は二級建築士事務所のKOSO建築設計室(同県奥州市)が手掛けた215件で、約４割を占める90件が適合していなかった。
県は建築士法に基づく懲戒処分を下す方向で調査と検討を進めている。
設計の時期は1999～2005年、建物の規模は延べ面積120㎡程度が中心で、全て建築基準法6条1項に定める４号建築物だという。
90件中73件は住宅会社のリベスト(同市)が元請し、設計と確認申請をKOSO建築設計室に外注していた。
リベストは、東日本大震災の発生後、過去に自社が建てた住宅の状態を調べる過程で、同設計室の設計に建築基準法との不適合を見いだし、８月末に県に報告した。
県は同設計室にあった設計図書を調査し、リベストが施工した177件のうち73件、他社が施工した住宅約370件から抽出した38件のうち17件、計90件に耐力壁の量の不足やバランスの悪さがあったと結論付けた。
県建築指導課長の澤村正廣さんは11月11日、「設計件数が建築士一人の事務所にしては多く、忙しさのためか十分な計算をしていなかった疑いがある』とコメントした。
壁量がどの程度不足していたかについては、「大部分は、１割前後だったが、中には2～3割足りなかったものもあった」としている。

4号建築物の建築確認で構造の審査を省略する特例の悪影響かーー。
こう問うと、澤村さんは「あり得ることだと思う。建築士が、誰にも審査されないからと、やや緊張感を欠いて設計した可能性はある」と答えた。
4号特例が存続している間は、対策として抜き打ち検査などを検討したいという。
県は、リベストが施工した73件については、同社から「11年10月上旬までに壁量不足などを改修済み」との報告を受けている。
今後、同社の改修が適切か否か確認を進める方針だ。
残りの38件のほか、本件以外でKOSO建築設計室が設計した建物についても、詳細に調査するとしている。

全国に広がる波紋

国土交通省建築指導課は11月8日、岩手県の発表内容を都道府県と建築関係団体に通知して、4号建築物の設計に同様の誤りが起こらないよう注意を呼び掛けた。
「4号建築物の壁量不足は他の地域でもこの数年間にいくつか発覚している。岩手県の件が特に重大というよりは、この種の問題が後を絶たないことを重く見て通知を出した」(同課)>
同課の担当者は、再発防止策として4号建築物に対する確認の特例を廃止する可能性は否定した。「建築士法で義務付けている建築士向けの定期講習や、一般社団法人の木を活かす建築推進協議会が開催する木造建築の講習会を受講してもらうことなどで、設計実務者の資質を高めたい」(同課)と述べた。

以上が記事の内容です。

これではいつまでたっても、「欠陥住宅」はなくならない。

４号建築物（よんごうけんちくぶつ）

　ふつうに建築される住宅で、木造２階建てのものを簡易な取り扱いとするための規定で、建築基準法第６条に定められた１号から３号に該当しない建築物のこと。、
１号－特殊建築物で床面積の合計が百平方メートルを超えるもの
２号－木造の建築物で三階以上又は延べ面積が五百平方メートルを超えるもの
３号－木造以外の建築物で二階以上、又は延べ面積が二百平方メートルを超えるもの
４号－都市計画区域等内の建築物
が、建築確認申請が必要になる。

　１号から３号までは、どこに建てる場合でも、用途・構造・規模により確認申請が必要になる。
しかし、都市計画区域内にかぎって、４号の建築物も確認申請が必要になる。
　ただし、４号建築物には特例があり、「認定を受けた工法や材料で建築された建築物」と「建築基準法６条４号建築物で、建築士の設計した建築物」については、確認申請の審査を簡略化して構わないと、建築基準法第６条の３に規定されている。これにより、申請書に添付する図面数が少なくなる。

これが、有毒ガスの発生源です。
「我が家をグルー」と見渡してみると、あなたの家はどうですか。
化学繊維製品で囲まれているはずです。
その中でも一番大きな面積を占めているのが、天井や壁に使われている『ビニールクロス』
綺麗で安い仕上げ材であることは認めますが、これから家を造るのなら最低でも準不燃材、出来れば防火仕様の仕上げ材で内装を仕上げてください。
なんと言っても、内装仕上げは『人の皮膚』『服』に続いて『第三の皮膚』ですから。

いろいろな出来事があった一年でした。

新年がよい年であることを祈念して、お酒を飲みながら年越しします・・・

一年のけじめ、年末の大掃除を始めました。
それぞれ分担を決めて普段掃除することのないスペースもきれいにします。
その分、ゴミがまとまってしまうので新年に一部出すようになりそうです。
なかなか普段使うことがないのに、処分しないままおいてあったものがこんなにも多いのかと
驚くと共に、余分なものはもらわない、買わないようにしないといけないナーーー反省です。

構造計算をすれば、普通の建築確認に比べて基礎や構造材、壁の配置、金物、釘に至るまで補強することになる。

それによって費用はかかるが少なくとも地震にナゼ強いかそれが言葉ではなく数値として量的に証明されたうえで建物は建てられていることになる。
しかしそれは、間違いなく住宅の価格を押し上げる要素になる。

デフレといわれるこの世の中で、
安いのが一番と考える人たちを前にして建築業者はいかに安く造るか、いかに価格を安く表示するかに苦労をしている。

面倒な構造計算などしなくても現行基準で十分と考えるのが自然だ。
そう、結論は価格を優先するなら構造計算書を作ってはいけないのだ。

しかし家族の安全を願うなら、最低でも150%以上の耐震強度を基準に作られる家、構造計算書つきの家を造ればよい。
どちらを選ぶかは、建築会社と依頼するあなたの考えで決まることになる。
いつあるかわからない巨大地震、家族の安全を守るのはあなたしかいない。
「童話の三匹の子豚」同様にどれに決めるかは業者ではなくあなた自身だと思う。
住宅の事業にかかわる限り私自身は安心、安全を守るために構造計算を欠かすことは出来ないし、それがひいては住む人の安心・安全につながっていると思っている。
何度も同じことをいえようだが、どのような構造で家を建てるとしても構造計算書に基づいた家づくりをするだけで、少なくとも他の家よりも安全な家になる・・・これは事実だ。

今度の大震災は史上最大規模の地震、そしてすべてを根こそぎさらっていってしまった感のある大津波そのうえ福島原発の放射能、この影響はとにかく多岐にわたっている。
これは今後、私たち日本人のモノの考え方や行動に大きな影響を与えるだろう。

史上最大規模の地震が起き、信じられないほどの津波によって多くの人が亡くなり
建築物が根こそぎ流されてしまった。
首都圏の湾岸地域を中心とした「液状化現象」この被害も想像以上に大きく、いまだにこの復旧回復はなっていない。
目に見える被害もさることながら、関東一円に住む人の行動や生活に大きな影響を与え続けているのが、安全といわれていた福島原発の破壊と放射能汚染だろう。

毎日のように放射能の汚染状況が天気予報と一緒に報じられるのをいつのまにか当たり前に受け止めている自分がここにいる。
こうして9カ月経って改めて不思議に思っていることがある。

それは、最大規模の地震にもかかわらず当たり前の地震による建物の倒壊や火災による延焼、そしてその人的被害状況を聞いた覚えがないのだ。
過去、こんなことがあっただろうか・・・・

「何かがおかしい、何かが違う」
そんな気持ちのどこかに密かに恐れていることがある。
ことによるとあの大震災は
「これから起きる連発大地震の幕開け、始まりなのかもしれない」と。
私は、都内に出かけたときは以前から「今、大地震が起きたら・・」まず助からないかもしれないという恐れを前々から感じていた。
「その時何をしていたか、どこにいたか、誰といたか・・・」など偶然がその人と家族の人生を左右してしまうかもしれないその怖さだ。
だから真剣にいろいろな情報を調べる。
ネット社会は真偽のほどはともかく、多くの情報が瞬時に得られるから便利だ。
受け取る側が、その情報が正しいかどうか判断する必要はあるが。
今、私の手元には「首都圏直下地震の被害想定」概要がある。
直下型地震の切迫性、(関東大震災1923年から約１００年になる)その被害想定、震度分布など様々な起こりうる状況がわかりやすく表にされている。
例えば東京湾北部地震M7.3 冬夕方18時　風速15m/s

建物全壊棟数約20万・火災焼失棟数・約65万・ 死者約11,000人・負傷者210,000人
なんとも空恐ろしい数字だ。
そんな事態にならないように願うしかないけれど、この首都圏直下型地震を初めとして
東海・東南海・南海地震の三つの連動が指摘されている。
(参考書籍 巨大地震　権威16人の警告「日本の論点」編集部編　文春新書)
まさしく地震列島が活動期に入ったと思わなければならない、その始まりが3.11大震災だと覚悟しなければならないし、その備えをしておく必要がまさに求められているのだと思う。
大地震はこないよ・・・そう私も思いたい。
しかしそれでは東京電力の原発対応と同じだ。
「だから、必ず来る、それは早いか遅いかでしかない」という前提で・・・・
では、だとしたらこれからの住宅は・・・
今、もし家づくりの様々な要素の中から重要なことをたった一つ絞れといわれたら
「家は災害から生命財産を守るシェルター」これに尽きる。
有名建築家が手がけたデザインの家でも、豪華で大きな家でも、先進の設備を取り入れた家でも、自然素材にこだわった家も、全壊・火災で焼失するとしたら価値を持たない。
なによりも、「家族にとって一番安全」と確信を持って安心していられる場所、それこそ我が家でなければならないはずだから。
震災前も震災後の今も変わらない
様々な夢や希望、そして予算や敷地の問題など家族ごとに異なる様々な問題をクリアして始めて家が建てられている。
しかし仮に、これから「30年以内に70%の確率で大地震が起きる」ことを前提にするならば、これから造る家は大地震を念頭においたものでなければならないのではないだろうか。
鉄骨・国産無垢材・2x4・RC構造は何でもよい。
とにかく、いつ起きるかわからない大地震と火災に備えた家、そして大地震後も同じ家に住み続けることが出来る(仮設住宅の世話にならないで)家にしたい。
合せてもう一つ忘れてならないことがある、
それは生活そのものの見直しだ。
原子力発電に頼る生活から、再生可能エネルギー・太陽光発電の活用、省エネ家電による節電、あらたな蓄電システムの開発など。
生活の中で必要とするエネルギーを
『創る』『貯める』『賢く使う』これがこれからのキーワードだ。

これから間違いなく
住宅は変わっていくことだろう。

安全安心といわれていた「空気」「水」「食」にたいする不安(食は家で解決できないが)
こうしたことがストレスになってはいないだろうか。
震災後の家は今まで以上にすべてをひっくるめて『安心』がキーワードだと思う。
それだけに大震災後の家づくりは、「大丈夫だろう・・・」といった希望的観測に従った家づくりではなく明確に「大丈夫」といえる家でなければならない。
ここでは理想論ではなく、現実に出来ることを取り上げてみたい。

少し前に読んだ気になる新聞記事、あらためて「家はシェルター』でなければならないと思います。

産経新聞の『正論』　京都大学大学院　藤井　聡　教授　
　強くしなやかな瑞穂の国を造るより
(我が国は今、あきれてしまうほど大きな国難に直面している。
第一に、『首都圏直下地震』「西日本大震災」という、東日本大震災級の超巨大震災の『連発』に見舞われる危機である。
首都直下、西日本震災に備え
過去２千年の歴史を振り返れば、今回のように東北沖で巨大地震が発生したときには、
首都直下地震が「１０年以内」の間隔で「必ず」発生している。
そして、西日本を中心に巨大な破壊をもたらす東海、南海、東南海地震は、東北沖の巨大地震の４例中、実に３例において、『１８年以内』に発生している。
あれだけの巨大な地殻変動が生じた場合には、その周辺の断層やプレートの境界面の破断が一気に連動する危惧が、極限にまで高まってしまうからだ。・・・・
昨日も茨城県沖を震源とする震度５強の余震が発生した。
気象庁からも、東北沖で近いうちに大きな地震が発生する恐れがあると発表もあり、正直言って怖いと思う。
仕事柄なのか、こうした記事には敏感なので(白蟻・火災・・も)仕方ないとは思うけれど!

とにかくあまり過剰に反応しないで、冷静でありたいものです。

この冬、節電対策なのか例年に無く石油ストーブが売れていて品不足が続いているといいます。しかし、冬場の火災が多いことを考えるとチョッと心配です。
我が家は、築年数がそろそろ30年人間で言えば働き盛りです。
ただ、住まいの断熱について言えば今造っている家と比べると比較にならないくらい劣ります。
もちろん、当時はオール電化など無かったので、調理と風呂の追い炊き、そしてリビングの暖房はガスです。
暖房はFFガス暖房で室内の空気は汚しませんが、このガス代が半端ではありません。
冬本番になれば、深夜の一時ごろまでつけて温まったはずのリビングは朝方になると7～8℃に室温が下がっています。
仕方が無いので、タイマーを設定して起きたらそれなりに温かく過ごせるように暖房を入れているのですが・・・・ガス代のすごいことすごいこと。
でも、石油ストーブは火災が怖いし空気を汚すからと、この三十年使ったことはありません。
我が家の周囲では、これから冬になると毎朝石油の販売をする車があらわれ、各家庭の前に並べられた石油タンクに灯油を入れている風景が見られるのですが、せっかく新しくした家なのにナゼ・・・と不思議に思うこともあります。

住宅火災、我が家から出すのはもちろんですが、もらい火も避けたいものです。
そこで、小型の消火器を購入して台所に置くことにしました。
使うことがなければこんなにいいことは無いというのが、消火器ですが・・・・

これから本格的に訪れてくる冬、夏場以上に電力需要が多く節電モードのより一層の強化が求められることになります。
お湯を使う機会も夏よりは冬のほうが圧倒的に多くなるので、新築を考えているなら是非
『エコキュートー』をお勧めしたいと思います。
改めて家庭におけるエネルギー消費の内訳を見てみます。(2010年エネルギー白書より)

2008年の統計によると
給湯・・・・29.5% 暖房・・・24.3% 合計　53.8%にもなります。
ちなみに、熱中症などで問題になった冷房のエネルギー消費は意外なことに
たった、2.1%で、暖房の11分の一以下でしかないのです。
それにもかかわらず、夏の節電が大きな問題になったことを考えると・・・冬はとんでもなく
シビアな節電が必要になるかもしれません。

エネルギーの消費についてですが、日中や夜間電力の時間帯の電気エネルギーの消費と
「深夜電力時間帯」における電気の使用はハッキリと分けて考える必要があります。
この夏、自動詞やメーカーをはじめ、多くの工場で節電のために勤務のあり方を変えました。
ウイークデーを休みにして、土曜・日曜日に工場を稼動したり勤務時間を夜にシフトして電力ピークを避ける工夫などです。

同じことが、家庭における電力消費にも求められるわけで、特に使用可能な電力に比べて
消費が極端に少ない『深夜時間帯』の電気を積極的に活用して、需要の多い時間帯の電気を使わずに生活する工夫が必要です。
しかし、だからといって「無理に我慢をする生活」をする必要はないし、それでは長く続きません。
ヒートポンプを使って「深夜電力を翌日使うお湯の変えて(貯湯)する」これだけで、昼の電力の消費は0になり、深夜電力の利用もヒートポンプのお陰で25%前後に抑えることが出来ます。
お湯のエネルギー29.5%から⇒7.3%程度に・・・
しかも、これからますます電気料金が高騰する可能性のある中で、電気料金的にみても
より一層の省エネ・省マネーにもなるわけです。
節電と共に電気料金も大幅に安く出来る・・・いいと思いませんか。
では、暖房にかかわるエネルギー消費　24.3%についてはどこまで減らすことが出来るでしょうか。

住宅で使われるエネルギーの60～70%は、暖冷房や給湯など、熱として使われています。
ですから、熱エネルギーを効率よく作り出す機器や技術の普及が重要になります。
ヒートポンプはすでに冷蔵庫やエアコンなどでおなじみの技術です。
空気など自然に無尽蔵にある熱を室内などに汲み上げるだけですから、熱を『つくり出す』のではなく、『移動させる』といったほうが正しいのです。
熱を移動させるだけですから、化石燃料を燃焼させて熱をつくるのに比べると、はるかに効率の良い機器がつくれます。
近年、大気の熱を汲み上げてお湯をつくる省エネルギー給湯器、エコキュートーが実用化されるなど、技術化革新も急速に進んでいます。
地球温暖化防止の観点から新しい省エネルギー方策に目が向きがちな中、技術革新で効率化が高まっているヒートポンプの『底力』を改めて見直していただきたいと思います。
東京大学教授　　坂本　雄三　編著　『省エネ温暖化対策の処方箋』　日経BP企画より

前書きでこのように書かれています。
ヒートポンプ・・・1998年ストックホルムを北方圏住宅の勉強で尋ねたときに、地中熱を利用したお湯取りにヒートポンプを利用したモデルハウスを見たのですが、やっと日本でも住宅に取り入れられる価格と性能のヒートポンプが普及してきたのです。

(お湯をつくるエコキュートーが日本に登場したのはたしか2001年で、COPは年間3程度だったのですが(機器の金額は相当高かった・・)今ではCOP4以上の機器も発売されています。)

ただ、寒冷地と関東のような温暖な地域とでは根本的な違いがあるようです。
空気から汲み上げられる熱エネルギーに比べると、消費する電力は家庭用のエアコンの場合6分の一と効率が格段に優れています。
このエネルギー効率を示すのは
「COP(エネルギー消費効率)」という指標を使います。
投入した電力で何倍の熱エネルギーを得られるかを示していて、数値が大きいほど効率の良い、エネルギー性能に優れた機器となります。